韓流芸能界の現実。過酷な契約内容 ～韓国のプロダクションとタレントの関係～
芸能プロダクションとタレントとの間に取り交わされた契約内容が、タレント側にとって不利な条件になっている韓国芸能界の現実
■海外で取り挙げられた「奴隷契約」
2011年6月、イギリス国営放送BBCが、K–POPの世界進出をニュースとして取り上げた。
内容は、韓国の芸能人が、日本を含め海外市場に続々と進出していることを紹介した後、その背景には幼い歌手に対する待遇問題にかんして暗い側面が存在すると解説。そのうえで、このようなK–POPの成功神話が、いわゆる「奴隷契約」と呼ばれる長期間の不平等専属契約の上に成り立っているものだと指摘した。
そして、実例として、東方神起の元メンバーと所属事務所との間で起こされた法廷訴訟を取り上げたのである。
これ以降、「奴隷契約」という言葉が世界的に拡散し、K–POPを語るキーワードの一つとなったといえるだろう。
同じく6月には、韓国のMBCが『時事マガジン2580』で、再度この問題を取り上げ、韓国芸能界の不公正な契約実態を「奴隷契約」だとして放送した。
韓国内の大手メディアが「奴隷契約」という過激な表現をしたことで、韓国社会に大きな反響を呼んだ。
当時、韓国のエンターテイメント業界に、「奴隷契約」という言葉に反発する者も多く、特に事務所関係者はこの言葉を侮辱と受け取り、怒りに近い感情を持っていた。
私も何人かの関係者の話を聞いたが、主旨は押しなべて「軍事政権から民衆の力で民主化を成し遂げた、韓国民と韓国に対する侮辱だ」というものだった。
もちろん事務所側の人間にとって、この件は死活問題だったが、韓国の近代政治の流れまで持ち出して反発しようとする韓国人の誇り高さは、在日として育った私には驚きだった。
タレントの側にも同様の感情があったようで、「奴隷契約」との表現で名誉を傷つけられたとして、人気歌手を含めた芸能関係者が、MBCに出演拒否を通告して正式に謝罪を求める騒ぎもあった。
だが一方では、有名で裕福な芸能人のこうした主張に、一般の人々の反応は冷たいものだった。
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『韓流アイドルの深い闇』
金山 勲 (著)
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