小劇場の現在地を訪ねる第二弾。新型コロナは「５類感染症」に移行、エンタメ業界も息を吹き返した。しかし、メディアが報じる“エンタメ”とは、商業演劇が行われるような大劇場に関することがほとんど。客席数が１００に満たない小劇場については、あまり語られることはない。小劇場の当事者に話を聞くべく、今回は中野区の劇場街「ポケットスクエア」に足を運んだ。

◾️キャンセル料はなし、劇場使用料金は全額返金の覚悟

　ポケットスクエアとは、東京・中野にある4つの劇場「ザ・ポケット」、「劇場MOMO」、「テアトルBONBON」、「劇場HOPE」の総称。１９９８年、ザ・ポケットのオープンをきっかけに、約１０年をかけて４つの劇場が順番にオープン。その一帯は中野区の劇場街として親しまれている。

 「都が自粛要請を出したときは、『しょうがないよな』というのが私の率直な感想でした」

　話をしてくれたのは、「ポケットスクエア」支配人の寺戸隆之氏。寺戸氏が支配人になったのは、２０１９年。就任から１年あまりで、経験したことのない問題が劇場を襲った。

　各団体が公演のキャンセルを申し入れる中で、ポケットスクエアは「キャンセル料はなし・劇場使用料も全額返金」という措置を取ることを決めた。

 「正直なところ、気張りました。実際、うちもキツいです。でもこれでキャンセル料を取ったりすると、その団体さんはもっとキツくなる。下手したら存続の危機にも繋がります。使ってくれる団体さんがいないと劇場側にも未来はありません。かぶれるところはかぶろうという気持ちでした」

◾️小劇場はここからが正念場を迎える

　その後、２０２０年８月頃、自粛要請が解除される。そのタイミングでポケットスクエアも営業を再開したが、通常の営業とはかけ離れていた。

 「まず一団体が公演を行いましたが、都の要請で客席数は５０％。キャパ１６０人の劇場に８０人しか入れられないので興行として成立しないんです。そのため劇場使用料も半額にしました」

　コロナ前に予約していた団体が公演を延期していることもあり、新規の予約を入れられないという悩ましい状況が続く。

　そして２０２１年の７月、一時的ではあるが、ようやく４つの劇場がフル稼働した。しかし、ここで別の問題が発生することに。

 「団体さんには、芸術関係者に与えられる助成金がおりるのですが、助成金をもらうためには条件などがあります。たとえば “客席数いくつ以上で上演した場合” というふうに制限がつくんです。うちは再開後も客席に制限をかけた状態だったので、劇場によってはこの条件を下回ってしまう。あらかじめ行政の担当者に実際の劇場席数を報告して助成金がおりることを確認していました。ところがその後団体さんが申請すると “ダメです” ということがたびたびあったんです。この時期は行政も対応に追われていて、審査基準も曖昧だったのでしょう。でも悔しい思いをした団体さんもいたので、それは残念でしたね」

　しかし、今後はその助成金そのものが廃止されるため、劇場も団体もより厳しい状況になると寺戸氏は言う。

 「コロナ禍における芸術関係者に与えられる助成金も、２０２２年で終わりました。僕の周囲の方々とも話していますが、我々はここからが一番キツイねと。エンタメ業界は戻ったとみんな言うけれど、小劇場のほとんどはお客さんが１００％戻っていない状況なので、これからが正念場です」