正直に告白すれば、私はほんの数年前まで、「東京裁判」について詳しく調べたり、深く考えたことなど一度もなかった。「侵略戦争」という犯罪行為を行った日本の指導者を、連合国側が裁判にかけて、とくに罪が重い「Ａ級戦犯」である７人が死刑になったという、「お仕着せの認識」しか持っていなかったのだ。

　本書後半の漫画の原作者である加瀬英明先生とは、保守派のジャーナリストである植田剛彦氏を通じて二十数年来の友人であり、平成五年には『日米知ってるつもり大論争』（日本教文社）という共著を出版したこともある。
しかし、加瀬先生も植田氏も、アメリカ人である私に遠慮したのか、東京裁判が茶番だという話は教えてくれなかった。いや、仮に教えてもらったとしても、昔なら「根拠のない陰謀論だ」と決め付けて怒っただろう。

　１９８０年から東京に住み始めて以来、「靖国通り」は数えきれないほど通ったことがあったが、靖国神社の境内に足を踏み入れたのは、２０１５年５月が初めてだった。ちなみに、その１年前の私は、靖国神社にはいちばん罪が重い「Ａ級戦犯」があえて合祀されているのだから、日本が仕掛けた戦争に巻き込まれてひどい目に遭った、中国人や、韓国人が、日本の内閣総理大臣による靖国神社参拝に怒るのは当然だと思っていた。さらに、「Ａ級戦犯だけを分祀すればいいのに……」とも考えていた。
　今から振り返ると、トータルで40年近くも日本に住みながら、しかも、戦後の日米関係研究の第一人者との人脈まで持ちながら、自分は何と無知だったのかと恥ずかしくなる。
　しかし、弁明するならば、日米どちらの国民も、自らの意志で歴史の真実を調べない限り、教育や、マスコミ報道を通じて、偏った考えを植え付けられてしまうものなのだ。
　本文で詳しく述べるが、ＧＨＱ（連合国軍総司令部）は日本を占領中に、「ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム（ＷＧＩＰ）」と名付けた心理作戦を通じて、日本人に「自虐史観」を植え付けた。「戦争の放棄」を規定した日本国憲法第９条こそが、ＷＧＩＰの主柱であるというのが、最近になって得た、私の結論である。
　一方で、私たち米国人には、「リメンバー・パールハーバー」などの戦時プロパガンダや、無差別空襲、原爆投下、そして東京裁判などを正当化するために、「戦勝国史観」が植え付けられている。日米両国とも「洗脳」や「マインドコントロール」と言っても過言ではないことが、現在進行形で行われている。そして「洗脳」とは、何らかの強いきっかけがなければ気付かないものである。

　私の場合は、朝日新聞が２０１４年８月に行った「慰安婦報道の誤報取り消し」が、自分の洗脳状態に気が付くきっかけとなった。日本の三大紙である朝日新聞が、そんな無責任な大嘘を何十年も報じ続けていたとは想像すらしなかった。昔からテレビや、新聞の情報を盲信していたわけではないのだが、自分がこれまで「常識」だと考えていた情報を、すべて疑ってみて、謙虚な気持ちで一から調べてみる必要性を強く感じたのである。
　もし、日本で暮らした経験を持つ外国人が、「日本兵は20万人もの朝鮮人女性を慰安婦にするために強制連行した」とか、「南京では30万人もの民間人を大虐殺した」、あるいは「７３１部隊は残酷な人体実験を行っていた」と信じていたら、「日本人は規律正しくて優しいのに、なぜ先の戦争のときは残虐だったのだろう？」という疑問に必ずぶつかるはずだ。

　　私は初来日した１９７１年から、朝日新聞の誤報取り消しがあった約２年半前まで、40年以上もの間、この疑問への回答を出せずにいた。
　事実を知ってしまえば何のことはない。日本人は戦争中も、規律正しくて優しかったのだ。先に挙げた３例は、世界中の人々に広く信じられているが、まともな証拠が存在しない、事実を知る人は少ないだろう。「戦争中の日本人は残虐だった」という、思い込みこそが、プロパガンダによる洗脳の結果であり、完全に間違った認識なのだ。
　実際には、目を背けたくなるような残虐行為は、むしろ米軍の方がひどかった。こちらには明白な証拠が残っている。

　本書では、アメリカ人である私がショックを受けた話も、当時の資料に基づいて「ファクト（事実）」と思われるものは載せることにした。
　ただし、本書の内容を鵜呑みにすることはやめてほしい。私は歴史の専門家ではないし、本書に載せた情報の根拠資料を、すべて細部まで読み込んだ自信もない。もし間違いだと思われる記述を発見したら、遠慮せずに指摘や反論をして欲しい。単なる感情論ではなく、証拠を伴うものであれば大歓迎である。

　本書が、東京裁判の問題点のみならず、第二次世界大戦の真実や、戦後体制の問題点について、証拠に基づいた冷静な議論を行うきっかけとなることを希望している。