【NPB激震】新たに7球団14人が「オンラインカジノ利用」を自白していた…いずれも時効前
日本野球機構(NPB)は27日、オンラインカジノを巡り12球団に要請していた調査の結果を公表。新たに7球団14人の自己申告があったことを発表した。
同機構の中村事務局長は「選手及び、監督、スタッフ、コーチに自主的に呼びかけたところ、26日までに数球団から報告があった。12球団のうち球団関係者から申告があったのは7球団。オンラインカジノを利用したのは14人でした。いずれも刑法の単純賭博罪の公訴時効(3年)にかからない2022年2月以降の案件です」と説明した。
さらに「今回の公表の対象とした自主申告をした者については、各球団において申告内容を精査、確認した上で適切に対応して参ります。本日以降も日本プロ野球選手会とも協議しながら当面の間、自主申告を受け付けることといたします。非常に重く受け止めている。今後の対応をしっかりしたい」と語った。
同問題を巡っては21日にオリックス山岡泰輔投手(29)が海外のカジノライセンスを取得しているサイトが運営しているポーカーゲームのトーナメント大会に参加していたことの事実を把握し、同投手の活動自粛を発表していた。 NPBも同日に声明文を発表。
他競技の選手や芸能タレントのオンラインカジノ問題を受けて「12球団に対して、所属選手及び監督、コーチ、スタッフなど関係者にオンラインカジノの利用は違法行為にあたることを各球団内で改めて周知徹底するよう求めたほか、当該球団に向け、過去にオンラインカジノを利用したことがあれば自主的に名乗り出るよう呼びかけることを要請しました」としていた。
その上で「この呼びかけに関する結果については、全球団からの報告がまとまり次第、当組織、及び球団において適切に対応してまいります」とNPBは説明していたが、開幕1カ月を前に、大激震が走る結果となった。
文：BEST T!MES編集部
