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ゆとり教育の理念は正しかった 
文科省が目指す21世紀型教育とゆとり教育の類似性

2020年からの教師問題③

◆巻き起こったゆとり批判、それを追い風にする私学

 2012年9月5日から、朝日新聞は「脱ゆとりの真相」という記事を3日間にわたって掲載し、「ゆとり教育」に関する当時の議論を紹介しています。
 その記事の内容を一部紹介します。

「2002年1月、当時の文部科学相遠山敦子(73)と事務次官小野元之(67)がつくったアピール文によって、文科省は『ゆとり教育』の路線を転換した。その3年ほど前――。
『3.14が3になる』
『さよなら台形君』
 1999年秋、大手学習塾『日能研』が関東一円で新聞の折り込み広告や駅のポスターでそうした宣伝文句をうたった」

 この大手塾の宣伝から、「ゆとり教育」に対する風向きが変わったとしています。つまり、その内容について批判が相次いだのです。

 98年から文相に就任していた有馬朗人は、「学校はきつきつの授業で生徒を画一的に教え込み、ゴムが伸びきったような状態で大学に送り込んでくれるな」と言って全国を回っていましたが、「ゆとり教育」に対するバッシングは止まりませんでした。
 そのことを有馬氏は以下のように回想しています。
「受験人口の減少で危機感を持った私立には公立の教育内容が薄くなるという情報は渡りに船だった。この宣伝と結びつき、新学習指導要領の不信感を結果的に高めたのではないか」
 この結果「ゆとり教育」は、方向転換を図らざるを得なくなったのです。

◆むしろ推し進めてしまった「詰め込み型教育」

 私自身、当時のことを思い起こすと、「ゆとり教育」は、その本質的な内容に関する議論があまり行われていなかったと思います。
 それどころか、朝日新聞の記事の通り、多くの私学は、少子化の中で生徒が減ってきた状況を打破する絶好の機会ととらえ、「ゆとり教育」に対するバッシングをすることで生徒集めにつなげるキャンペーンをはりました。

 私は、ずっと私立学校で教師をしていますが、この時、多くの私立学校では「ゆとり教育」に追随せず、授業時間の削減もすることなく、大学受験をピラミッドの頂点とする学習の在り方をより強化する方向に舵が切られました。
 「自分で課題を見つけ、自ら学び、自ら考え、主体的に判断し、行動し、よりよく問題を解決する」という方針に対して、知識を徹底的に教え込まれるという教育が展開されたのです。
 残念ながら、「ゆとり教育」により、当時の有馬文相が懸念していた「きつきつの授業で画一的に教え込む」方向により進む結果となってしまいました。

 しかし、21世紀も十数年が過ぎ、教育を取り巻く外部環境の変化は、「ゆとり教育」導入時に議論されたように、大きなものになりました。そして、今後の社会に予想される激しい変化には、現状の教育では対応できないのではないかという議論が再燃しています。
 さらに今、社会の求める人材と現行の教育で供給される人材とのかい離が、社会で大きく叫ばれるようになりました。
 その結果文科省は、2014年、高校教育、大学教育、大学入試の一体的な改革を推進することになったのです。

次のページ教育改革の根底に流れる「ゆとり教育」の考え方

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センター試験廃止は、前代未聞の教育改革の序章に過ぎない!
新しく生まれ変わる教育、果たして教師は適応可能か?

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石川 一郎

いしかわ いちろう

「香里ヌヴェール学院」学院長、「アサンプション国際小・中・高等学校」教育監修顧問。「21世紀型教育機構」理事。1962年東京都出身、暁星学園 に小学校4年生から9年間学び、85年早稲田大学教育学部社会科地理歴史専修卒業。暁星国際学園、ロサンゼルスインターナショナルスクールなどで教鞭を執る。前かえつ有明中・高等学校校長。「21世紀型教育」を研究、教師の研究組織「21世紀 型教育を創る会」を立ち上げ幹事を務めた。著書に『2020年の大学入試問題』(講談社現代新書)がある。


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